コスト削減を目的に「Windows 365」を利用したにもかかわらず、むしろコストが高くなった――。こうした“失敗”を犯さないためには、Windows 365の利用料金を詳細に確認する必要がある。確認のポイントを説明する。
MicrosoftのDaaS(Desktop as a Service)「Windows 365 Cloud PC」(Windows 365)を利用する場合と、クライアントデバイスで同社のOS「Windows 10」を利用する場合のコストを比較する際は、注意が必要だ。Windows 365はクライアントデバイスのスペックに依存せずにWindows 10や「Windows 11」を利用できるので、CAPEX(設備投資)を削減しやすい。ただし利用料金が高騰し、クライアントデバイスでWindows 10を利用するコストを上回る可能性がある。
Windows 365は1ライセンスにつき1エンドユーザーの利用を許可している。Windows 365における仮想マシン(VM)である「Cloud PC」(クラウドPC)1台を複数のエンドユーザーが利用することはできない。MicrosoftのDaaS「Azure Virtual Desktop」が提供するマルチユーザー版の「Windows」も、Windows 365では利用できない。
大企業向けエディションの「Windows 365 Enterprise」を使用するには、ユーザー企業は各エンドユーザーにWindowsの大企業向けエディションである「Windows 10 Enterprise」または「Windows 11 Enterprise」と、デバイス管理ツール「Microsoft Endpoint Manager」(Microsoftエンドポイントマネージャー)、ID・アクセス管理システム「Azure Active Directory Premium P1」のライセンスを用意する必要がなる。
ネットワークの使用状況に応じて、Windows 365の追加利用料金がかかる可能性がある点にも注意が必要だ。Microsoftは一般企業向けエディションの「Windows 365 Business」のユーザー企業に対して、送信データ量に上限を定めている。ユーザー企業がこの上限を超えた場合、Microsoftは帯域幅(回線容量)を制限する可能性がある。ただし同社はこれらの制限の詳細を公開していない。
Windows 365 Enterpriseを利用する場合、全てのデータはMicrosoftの仮想ネットワークサービス「Azure Virtual Network」(VNet)を経由して転送される。そのためWindows 365 Enterpriseでは、VNetを含む同社のクラウドサービス群「Microsoft Azure」のデータ転送料金がWindows 365の利用料金に加算される。
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